絶対的な基準はないお葬式の喪主

大往生、長患い、若くして突然亡くなるなど、人の死は多種多様ですが、残された遺族の悲しみの深さは同じです。茫然自失となって何も手につかない状態になる人も多いですが、残された者が果たすべきことがお葬式です。盛大でなくてもしめやかに恙なく執り行うために真っ先に決めなければならないのが喪主です。

喪主はいわばお葬式の主宰者ですから、儀式の筆頭としての役割をつとめ、法律関係、金銭面も含め実務的なことも完遂すべき責任者でもあります。

一般的には故人と最も縁が近い方、親しい方がお葬式の喪主をつとめます。男女平等ではなかった時代には故人の妻が喪主になることは珍しかったのですが、現代では性別は関係ありません。夫が亡くなれば存命の妻が喪主をつとめるのが一般的です。

超高齢化社会で男性の平均寿命が81歳を超えている現代では残された妻も高齢であることが多く、お葬式において責任重大な喪主を務めることは難しいというケースは結構あります。そういう場合は子どもが喪主を務めることもあります。ただ家族関係も社会構造も複雑化している現代では近い親族や、故人の旧知の知人が喪主となるケースも皆無ではなく、逆に絶対的な決まりはありません。お葬式の喪主は大変重要な立場ですから、家庭事情に応じて関係者が納得して決めればよいのです。